持病や既往症のある人の保険選びとは?

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(写真=DenisProduction.com/Shutterstock.com)

持病や既往症がある場合でも加入しやすい保険の種類には「引受基準緩和型」「限定告知型」「無選択型」「無告知型」などがあります。これらの保険には、入院や手術を保障する医療保険やがん保険、生命保険などがあります。告知項目が少ないなど、通常の保険より審査の基準が緩和されていることが特徴です。今回は持病や既往症などがある場合に保険を選ぶ際のポイントについて説明します。

持病や既往症がある人はどのような保険を選べばいいの?

保険は、大勢の人の相互扶助によって成り立っています。つまり、大勢の人が公平に保険料を出し合って、加入者に万一のことがあったときに給付金や保険金が受け取れるという仕組みです。公平性を保つために、誰でも入れるというわけではありません。保険を契約する前に契約者や被保険者が過去に患った病気や治療期間、現在の健康状態、職業などを告知書に記載し保険会社に提出します。それをもとに保険会社が審査を行い、加入の可否を決定します。場合によっては、医師の診査が必要な場合もあります。

一方、加入の前から持病や既往症などがある人もいます。そうした場合でも、加入できる可能性が高い保険があります。それが、「引受基準緩和型」「限定告知型」「無選択型」「無告知型」などと呼ばれるタイプの保険です。これらの保険は、持病や既往症などがあるという前提で加入者を募集しているため、引受基準が通常の保険よりやさしくなっているようです。

また、告知する項目を減らすことも加入しやすくなっている理由の一つです。しかし、加入者に持病や既往症などがある人が多いということで、給付金や保険金が支払われる確率が通常の保険より高くなってしまう可能性が高いため、通常の保険と比べると、保険料が割高に設定されています。

また、持病や既往症などがある人でも、通常の保険に条件付きで加入できる場合があります。例えば、持病や既往症などは保障の対象外にするということを条件として加入を認めるなどというものです。

引受基準が緩い保険は加入しやすいという点で魅力的ですが、通常の保険の方が種類は多く商品ラインアップに優れています。どちらの保障内容が自分にあっているかよく考えて加入を検討すると良いでしょう。

持病や既往症の告知はどのくらいすればいいの?

保険に加入するときは、病歴などについて保険会社に告知します。告知する際の注意点を確認していきましょう。

健康状態や傷病歴、職業などについて事実を伝えなかったり、事実と異なる告知をするなどの告知義務違反があった場合、契約(特約)が解除されて、保険金や給付金が受け取れなくなることがあります。これは、故意に伝えなかったときもうっかり伝えなかったときも同様です。しかし、営業職員などが事実の告知をしないことや事実でないことを告知するようすすめた場合などは除きます。

また、生命保険会社指定の医師以外に健康状態や傷病歴などについて口頭で伝えても告知したことにはなりません。例えば、営業職員や保険代理店の担当者、生命保険面接士に伝えても告知したということにはなりません。

加えて、傷病歴などがある場合でも、その疾病の内容や申し込みする保険商品によって、通常どおり契約できることもあります。ただし、保険の加入時に「保険料の割増」「保険金や給付金の削減」「特定部位不担保」などの特別な条件がつく場合があります。

保険の転換制度で新たな生命保険や医療保険を契約する場合や、失効した契約を元に戻す場合も告知義務があります。告知は保険の加入を判定する重要な事項です。もれなく正確に告知するようにしましょう。

まとめ

持病や既往症などがある人の生命保険、医療保険の選び方についてイメージはできましたか?通常の保険でも契約できることもありますが、持病や既往症などがあっても加入しやすい保険もあるということを覚えていれば心強いのではないでしょうか。自分に合った保険選びを考えていきましょう。

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