自分に必要な保障額は?貯蓄を増やしたら保険を見直してみよう

(写真=Bacho/Shutterstock.com)

人生にはリスクがつきものです。さまざまなリスクに備え、生活を守るためには生命保険に加入することは有効な手段ですが、保険に加入しすぎて保険貧乏に陥ってしまっては本末転倒といえます。

今回は、自分に必要な保険や保障額を適切に準備できる考え方について紹介します。

みんなどれくらい保険に入っている?

生命保険文化センターの2016年度「生活保障に関する調査」によると、日本では約80%の方が生命保険に加入しており、特に40歳代、50歳代の加入率が高くなっています。また、民間の生命保険会社や郵便局、JA(農協)、県民共済などの生命保険や個人年金保険に支払っている年間払込保険料(一時払や頭金の保険料は除く)の平均額も注目です。

男性のほうが金額は高く22万8,000円、女性が17万4,000円となっていて、全体では19万7,000円です。月額では平均1万6,000円程度の金額を支払っていることになりますが、生命保険は、家族の構成や職業、収入や貯蓄残高によって、必要な保険や保障額は一人ひとり異なります。単に「みんなが入っているから」という理由で同じような保険に加入する必要はないのです。

自分に必要な保障額はどれくらい?

それでは、「自分に必要な保障は何か」「保障額はどのくらいなのか」は、どのように判断すればよいのでしょうか。保険に加入する理由は、万一の場合に残された遺族の生活を守ったり、病気やケガで入院したりした場合の金銭的な補填です。他にも、がんにかかったときの治療費のためといったさまざまな理由があるでしょう。しかし、一例として死亡保障について考えてみましょう。死亡時の必要保障額は下記の計算式で算出します。

必要保障額=支出見込み額-収入見込み額

支出見込み額は、遺族の生活費、教育費、住居費、葬儀代などです。収入見込み額は、公的な保障である遺族年金・遺族厚生年金、預貯金、配偶者の勤労収入などになります。

独身の場合は、自分に万一のことがあっても、親を扶養しているなど特別の事情がない限り、死亡保障の保険は不要でしょう。しかし、結婚して子どもがいる場合は、残された遺族が安心して暮らしていくために遺族年金や預貯金などがあっても、資金が不足することがあるのです。その場合、先ほどの計算式で算出した必要保障額を、生命保険で準備することになります。家族構成や、加入している年金が国民年金か厚生年金かによって遺族年金額は異なりますので注意が必要です。自分の場合の必要保障額はどうなるのかについて詳しく知りたい場合は、保険代理店やファイナンシャルプランナーなどの専門家に計算してもらうことをおすすめします。

貯蓄が増えたら、保険を減らせる?

必要な保障額がわかれば、複数の保険を比較検討し、できればなるべく少ない保険料で入れる保険を探します。複数の保険で比較検討できる保険代理店を利用すると良いでしょう。しかし、死亡保障だけでなく、医療保険やがん保険など、複数の保険に加入すると、あっという間に保険料は膨らんでしまいます。

その場合、すべてのリスクを保険で賄おうという考えを変えましょう。ある程度の貯蓄があれば、保険に加入しなくてもリスクに対応できる場合があります。例えば、お葬式などの死亡整理金は、貯蓄があればあえて保険で準備しなくても良いでしょう。また、医療費については、高額療養費制度を利用することで一定額以上の医療費は健康保険から支給されますので、貯蓄が増えれば保険に加入しなくてもリスクに対応できるという考え方もあります。浮いた保険料で学資保険や年金保険などの貯蓄性のある保険に加入すれば、将来自分に戻ってくる可能性があります。

大切なのは、自分に必要な保険は何かを見極め、無駄な保障を減らすことです。貯蓄で賄えないリスクを保険で補うという考えがあれば、必要な保険だけに加入して保険料の節約につなげることができます。ライフイベントや家族構成が変わったときに保険の見直しが必要になるのが一般的です。しかし、貯蓄が増えたときも保険見直しのタイミングですので、ぜひ覚えておきましょう。

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